マンションは新耐震基準かどうかだけで見分けてはいけない
マンションの耐震については新耐震基準かどうかで判断される方が多いですが実際は少し違う部分があるのでマンション選びの参考にしてみてください。
※この記事はマンションの耐震性を保証するものではありません。本当に心配な場合は建築士の方などに耐震診断を行うことをおすすめします。
日本は地震が多い国なので地震の度に建築基準法は改正され、現在の新耐震基準と呼ばれる耐震基準に至っております。
新耐震基準とは?
1981年の6月に行われた建築基準法の改定で建物の倒壊を防ぐだけでなく、中の人の安全も確保することが求められるようになりました。
しかし、実際に旧耐震基準と新耐震基準で地震に対してどんな被害があったのかを見てみなければ新耐震基準が本当に安心なのかはわかりません。
そこで下記のグラフを見てください。青が新耐震基準のマンション、赤が1972年~1981年のマンション、黄色が1971年以前のマンションです。
出典元:鉄筋コンクリート造建物の地震被害|わが家の耐震 −RC造編−
もうお分かりかと思いますが1972年以降のマンションは新耐震基準のマンションと地震の被害がほとんど同じです。新耐震基準のマンションでも倒壊または崩壊を起こしているマンションもあります。それはどういうことでしょうか。
耐震基準の変遷
1968年に起きた十勝沖地震の被害を受けて1971年に建築基準法が改訂されました。内容的には簡単に言うとコンクリートの中に入れる鉄筋の強度と量を定めて地震に強くなりました。
さらに1978年に起きた宮城沖地震の被害を受けて1981年に建築基準法が改訂され、現在の建築基準法になりました。地震の被害でいうと1972年以降のマンションであれば新耐震基準のマンションとさほど変わらないことが分かります。
年表にすると下記の通りです。
鉄筋コンクリート造建物の地震被害|わが家の耐震 -RC造編-
1950 建築基準法公布 許容応力度設計 水平震度:K=0.2 1968 十勝沖地震(M7.9) RC短柱のせん断破壊 1971 建築基準法施行令の改正 日本建築学会RC規準の改定 せん断補強筋間隔の狭化 最小せん断補強筋量の採用 設計用せん断力の割り増し 曲げ降伏先行の概念の導入 1971-77 建設省総合技術開発プロジェクト 1977 新耐震設計法の提案 1978 宮城県沖地震(M7.4) たれ壁・腰壁付き柱のせん断破壊 非構造壁のせん断破壊 耐震壁の偏在した建築物の崩壊 1981 建築基準法施行令の改正 (新耐震設計法の採用) 一次設計と二次設計 じん性に応じた保有水平耐力 剛性率・偏心率 変形制限 |
出典元:鉄筋コンクリート造建物の地震被害|わが家の耐震 −RC造編−
実際にどんなマンションが地震の被害を受けやすいか
地震の被害を受けやすいマンションの特徴は3つです。
・ピロティ(ほとんど柱だけで支えている階の駐車場)があるマンション
・壁の少ない店舗部分があるマンション
・壁が偏在しているマンション
戸建でもそうですが壁は耐震の肝なので少ない階があると当然その部分は弱くなります。
被害の画像は鉄筋コンクリート造建物の地震被害|わが家の耐震 −RC造編−をご参照ください。
上の2つは見た目で分かりますが最後の壁が偏在しているマンションは見た目で分からないので、パンフレットなどで各階の図面を見てみるとよいでしょう。
くどいようですが今回の記事は鉄筋コンクリート造建物の地震被害|わが家の耐震 −RC造編−の内容をまとめたものです。
新耐震基準かどうかでマンションを選ばれる方は多いと思いますが、23区などで立地の良いマンションは旧耐震の物件もとても多いです。耐震基準だけで見極めるのでなく、壁の少ない階がないか構造をしっかり見極めることも大事ではないでしょうか。
是非マンションを選ぶ際のご参考にしていただければ幸いでございます。